皆さんこんにちは、メキシコの山奥で旅人たちと平和に暮らすQリプトラベラーです。
先日に大手仮想通貨取引所のFTXが破綻したことで、各方面に色々な影響が出ています。
そのことについて調べてみると、大手メディアが報じている部分だけでも色々と怪しい事が出てきているのですが、更に深く調べてみると、もっと深い部分があるようなのです。
今回は、表の部分を軽くおさらいしてから、更に深い部分に突っ込んで行きたいと思います。
FTXとは？
FTXは比較的に新しめの暗号通貨取引所にも関わらず、瞬く間に人気になり、破綻するまでは業界第二位の地位を誇っていました。
だけどFTXの特殊性は、その巨大さと共にCEOのサム・バンクマン・フリード氏（Sam Bankman Fried）（通称SBF）の個性の際立ち具合によるところもあります。
FTXの成功により、若干３０歳で世界トップクラスの億万長者という立場になりながらも、公式の場においてもTシャツと半パンで行動し、髪型は爆発したようなアフロという、ある意味で自由で気さくでリベラルなキャラが新しい世代を代表しているようで人気を得ていました。
その金銭的成功と個性を盾にして、数多くの買収を持ちかけたり、連続で起業したりと、瞬く間に暗号通貨業界の時代の寵児となりました。
ですが、その気さくさは「いい加減さ」を含んでおり、顧客資産の流用などが問題になり、一直線に破綻へと進んで行ったのです。
ことのあらまし
今回の破綻のきっかけは、コインデスクという大手暗号通貨メディアが、FTX系列の投資会社であるアラメダ・リサーチの資産の内訳を暴露したことから始まります。
この、コインデスクというメディアの名前は後でも出てくるので覚えておいて下さい。
アラメダ・リサーチの資産はFTXの取引所トークンであるFTTが大半を占めており、非常に不安定なものでした。
取引所トークンというのは、取引所が発行した暗号通貨のようなトークンを購入することで、手数料が割引になったり、取引所の運営方針に投票できたりするというものです。
通常は発行した取引所が成功すればするほど、トークン価値も上がるので、値上がり目当てに投資家が購入します。
その暴露記事を読んで反応したのが、バイナンスという業界最大手の取引所です。
バイナンスCEOのチャンポン・ジャオ氏（通称CZ）が、バイナンス内に担保として保管してあるFTXの取引所トークンであるFTTを全て売却すると発表しました。
バイナンスは、FTTのトレードを提供したり、会社としての資産の安定を保つために、FTTを大量に保管していたのですが、FTXの運営に影があることを知り、FTXの運営及びFTTの価値がなくなるかもしれないとの懸念からFTTの売却に踏み切りました。
バイナンスは「市場への影響を最小限に抑える」方法でトークンを売却すると付け加え、トークン売却が「完了するまでに数ヶ月かかる」と予想しました。
そんな発表があれば、投資家たちはバイナンスがそのような判断をするとはFTXは危ないのかもと訝り、またバイナンスの大量売却でFTTの価値が下がると予測し、FTT売却に走ります。
恐怖が恐怖を呼び、FTTはたったの1日半で９５％の暴落をします。
そしてFTXで取り付け騒ぎが起き、雪崩が雪崩を呼び、FTXの破綻へと至ったといいう訳です。
その間にもFTXとバイナンスの間に数多くのドラマがあるのですが、その内容はこの記事の目的ではないので端折らせていただきます。
面白いドラマが展開されているので、興味のある方は調べてみてください。
こちらの記事などが分かりやすくて良いと思います。
メディアで語られない政治的な裏側
さて、ここまでが大手メディアで語られる表の部分のストーリーです。
ここからは、大手メディアで語られないが表に出ている情報と、別の側面から見た世界情勢との関連から話を進めていきます。
ここから先の話は、結構深めの話になっていくので、もし受け入れ難かったり信用できないと感じたら、僕の過去記事を読み漁って全体像を理解してから読み勧めてください。
ややこしいけど、面白いことを保証します。
まずは、FTXのCEOのサム・バンクマン・フリード氏(Sam Bankman Fried) （通称SBF）の母親の話から。
SBFの母親のバーバラ・フリード氏はマインド・ザ・ギャップという政治資金調達組織を運営し、民主党に多額の資金を提供しています。
こちらのサイトから引用します。
彼らは、主に「大規模な政治献金を民主党に静かに流し込むことに熱心な」シリコンバレーの幹部から、数百万ドルの寄付を獲得しています。
こちらは2020年の大統領選に資金を提供したという記事ですが、一部を引用します。
【シリコンバレーの秘密献金団体がトランプを倒すためにどのような計画を立てているか】
このグループは、事前に公的な調査を受けることなく、すべて舞台裏でこれを成し遂げているのです。
シリコンバレーの大富豪や億万長者がいかにドナルド・トランプを追い出したいかということであり、資金調達の経験のないスタンフォード大学の3人組に何百万ドルも託そうとするほどである。
一方、マインド・ザ・ギャップは設立以来、公に発覚しないよう苦心してきた。
ごく簡単に言うとマインド・ザ・ギャップは、民主党の資金調達組織の一つです。
注目ポイントはシリコンバレーの幹部から秘密裏に多額の寄付を集めているということです。
別の言い方をすると、民主党とビッグテックたちが一体となって資金を回すために用意された組織。
更に別の言い方をすると、合法的に資金を循環させるマネーロンダリング組織と言うことも出来ます。
そしてその資金はドナルド・トランプ大統領を倒すために使われています。
ディープステート
ここで、ドナルド・トランプ大統領ｖｓディープステートという構図が出てきます。
ディープステート＝民主党幹部、ビッグテック、大手メディア、グローバル企業、金融業界etc… です。
この記事はこの構図を知らなければ理解できないので、その部分を理解してから記事を読んでください。
さて、問題のSBF氏ですが、多額の政治献金者として知られています。
献金先はもちろん、ドナルド・トランプ大統領の対立候補であるジョー・バイデン氏です。
こちらの記事によるとバイデン氏に寄付したCEOの中では世界第二位だそうです。
第一位は金融メディア企業の創始者であるブルームバーグ氏です。
SBF氏が個人の意志で献金したのかもしれませんが、背景を鑑みるとそのようには思えません。
ロビー活動
そんなSBF氏ですが、バイデン政権誕生直後から、ワシントンDCの政治家たちの間を飛び回っていました。
ビル・クリントン氏とも繋がりがあったようです。
ワシントンDCでロビー活動をしていた目的は、政治家たちに働きかけることで、暗号通貨規制をより明確にし、暗号通貨業界のさらなる発展を目指すというものです。
ですが、これは建前の方。
本音は政治家たちに取り入って、美味しい汁を吸おうとしていたようです。
こちらの記事では、SBF氏が独占的に米証券取引委員会からの「規制独占」を得ようとしていたと主張されています。
ここまで書けば、SBF氏とディープステートの繋がりは十分理解してもらえたと思います。
DSと繋がっているというよりも、DSが送り出した仮想通貨取引所のCEOと見るほうが正確かもしれません。
金の流れを追え
そんなDSの傀儡のSBF氏は、コインデスクの暴露記事により破綻への階段を降り始めるのですが、ではその報道をしたコインデスクとは何者なのでしょうか？
コインデスクに資金を提供しているのはDigital Currency Group（DCG）という投資会社です。
このDCGは暗号通貨業界の隅々にまで投資を行い、実質的に暗号通貨業界全体を支配しています。
こちらのページから投資先のポートフォリオを確認できます。
このページを見ていくと、FTXやコインデスクを始めとして、日本のビットフライヤーやウェブブラウザのBraveなどの、名だたる暗号通貨企業が名を連ねているのが見て取れると思います。
マスターカードが資金提供者
ではDCGの資金はどこから来ているのでしょうか？
こちらは2015年の記事ですが、DCGはマスターカードから資金を受けていると書かれています。
2015年といえば、この記事を読んでいる人の殆どがビットコインのBの字も知らない頃だと思います。
そんな頃からマスターカードはDCGを立ち上げて、暗号通貨業界の支配を開始しているのです。
その支配がどの程度に渡っているのかは、DCGのポートフォリオを見てもらえれば把握できると思います。
マスターカードの後ろには、大手国際銀行が名を連ねています。
更にその大手国際銀行の後ろには。。。
マスターカードは金融業界の最大手の一つであり、まさにディープステートの中核を担う組織の一つでもあります。
つまり、ディープステートの出先機関であるマスターカードがDCGを立ち上げ、コインデスクとFTXを後ろ盾しているのです。
つまりFTXもコインデスクも同じ陣営に属しているのです。
状況証拠からの推測
（ここから先は推測の割合が大きくなるので、話半分に読んでください。）
では、今回の騒動の発端になったコインデスクの記事は、内輪揉め的に書かれたものなのでしょうか？
僕はこの行動は計画的なものだと見ています。
その理由の一つは、今回のFTX絡みの一連の出来事が中間選挙投票日の前後に起こり、FTTの暴落は投票日当日に起こったということです。
コインデスクの記事はこのタイミングで発表しなくても、もっと前でも、もっと後でも可能でした。
その記事に対応したバイナンスも、全てのFTTを売却することを公表せずに、密かにFTTを少しずつ売るなどの別の方法で対応することも可能でした。
むしろそのように行動したほうが、バイナンスとしても遥かに損失を少なく出来たでしょう。
でもそうせずに、このタイミングでこのように行動したのです。
このタイミングで起こったことで、世間の中間選挙への関心は削がれています。
圧倒的劣勢にある民商等陣営にとっては、スピンニュースとして完璧なタイミングです。
FTX破綻の波及
SBF氏がワシントンDC を飛び回って政治家たちと談合していたのは、規制のことのみだけだったのでしょうか？
DSの重鎮たちと話し合っていたのは、今回の破綻に関する計画だったのかもしれません。
もしそうだとすると、その目的はディープステートが握る中央集権型の銀行業界に楯突く暗号通貨業界を崩壊させるためでしょうか？
実質的にはDSが暗号通貨業界の殆どを牛耳っているのに、暗号通貨業界を破壊する必要があるのでしょうか？
僕は今回のFTX破産計画の目的はもっと大きいものだと見ています。
完璧なタイミングで経済崩壊を引き起こすトリガーとなるためだったのでは無いかと見ています。
FTXの破綻が暗号通貨業界の破綻を引き起こし、それが実質経済に波及して経済崩壊を引き起こす。
実質経済は極限に来ていて、いつでもトリガーが弾かれれば、全てが崩壊すると言われています。
そのトリガーは、ドイツ銀行なのか、クレディ・スイスなのか、ソフトバンクなのか、恒大集団なのかなどと言われていましたが、もしかしたら、FTXが最初の引き金になるのかもしれません。
グレートリセット
世界規模の経済崩壊は、戒厳令を呼び起こし、グレートリセットを起こす格好の口実となるでしょう。
グレートリセットについて良くわかっていないという方は、こちらのサイトを参照してください。
中間選挙ではボロボロの民主党陣営でも、戒厳令を使えば権力の座に居座ることが可能かもしれません。
そのためにSBF氏が活躍したと見ることも可能です。
ここで気になるのはSBF氏の名前です。
サム・バンクマン・フリード
Sam Bankman Fried
バンクマンは父親の名字、フリードは母親の名字で、2つ合わせたものがSBF氏の名字になっています。
こじつけですが、この名前、Some Bank-man Freed（ある銀行家が自由になった）と読むことも可能です。
SBF氏は、銀行支配の社会から、暗号通貨支配の社会へと移るための引き金を弾くために遣わされた使徒なのかもしれません。（妄想過多）
SBF氏の名前はさておき、FTX崩壊が計画されていたものだというのは、疑う根拠が十分にあります。
このタイミングで事が起きれば、経済界全体へ波及することも十分に考えられます。
そして、経済崩壊が起きれば、世界経済フォーラムが計画しているように、グレートリセットが起こるということも十分に考えられる事実です。
長々と記事を書きましたが、実はまだまだ深い話があるのです。
ですがそれを書いちゃうと、読者が離れてしまうことが予測されるので、あえて書きません。
興味のある方は、僕の他の記事を読み漁って全体像を掴んでみてください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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僕の執筆活動資金は【銀の購入代行】から出ています。
経済崩壊が予測されている現状では、銀の現物の備蓄は何よりも心強いものになります。
価格が低いうちに購入して、安心を手に入れることを心よりお勧めします。
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最近は、We The Mediaと言う、ツイッターから追い出された５０人ほどの市民ジャーナリストたちが活躍するテレグラムチャネルの日本語版のまとめを書いてます。
世界情勢は混乱してますが、テレビや新聞は偏向報道ばかり。
そんなときこそ市民ジャーナリズムが活躍する時代です。
We The Media日本語版のテレグラムチャネルは、情報量が多く把握しきれないのですが、有志が集まってまとめを書くことで、良質な真実ニュース速報をお届けしています。
こちらのnoteマガジンから全ての記事を読むことが出来るので、ぜひご利用ください。
また、まとめチーム＋αで「わしらがメディアじゃ」という市民ジャーナリズムを立ち上げてます。
こちらも合わせてご利用ください。
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