パート８　６/１２ 　デボリューション理論

 

今回の要点とまとめ

 

・宇宙軍の技術があれば、不正選挙を察知するのは容易なこと

・宇宙軍は行動を起こす事ができたが、大統領令13848に従い、情報機関に仕事を与えた

・2020年12月15日は、軍隊が権限委譲理論の「計画」から「実行」に移った日

・リンカーンとチャーチルは、トランプ大統領の状況を象徴している

・チャーチルは “祖先がワシントン軍の将校だった “名誉ある「アメリカ市民」

 

米軍は不正選挙の実態を知っており、行動を起こすことができたが、大統領令13848に従い、あえて情報機関に仕事を行わせた。

2020年12月15日に、軍隊が権限委譲理論の「計画」から「実行」に移った。

その時のトランプ大統領の状況はリンカーンやチャーチルの状況に似ている。

 

 

ここからがオリジナルの記事の翻訳になります

 

 

アメリカの宇宙軍の技術力をもってすれば、外国の干渉が起こっているのを察知していたことは疑いようがないでしょう。

彼らは必要に応じて行動する準備ができていましたが、憲法上の手続きが完了するのを待ち、大統領令13848で要求されているように、情報機関に仕事をする機会を与えました。

軍は、情報機関が選挙を盗ませることが明らかになるまで待ち、州の市民を保護する義務を怠った。

 

2020年12月15日は、軍隊が権限委譲理論の「計画」から「実行」に移った日である。

スカビーノのこの1つのツイートが、選挙前と選挙後の外患誘致をつなぐ役割を果たしているのです。

それが、私にとってこのツイートを「歴史的」なものにしているのは確かです。

 

 

 

 

スカビーノが自分のツイッターで何か大きなことをほのめかしたのは、これだけではないと思う。

2020年12月19日、彼は3枚の連続写真をツイートした。

 

 

 

  

これらのツイートで描かれている歴史上の人物は、いずれも「戦時中」の指導者たちである。

 

「権限委譲理論　パート４」で、私はエイブラハム・リンカーンについて、そしてトランプが南北戦争からリンカーンを手本にして、憲法と国を救うために必要と思われることは何でもやったということについて、広範囲に話しました。

ツイートされたウィンストン・チャーチルの写真も同じように重要だと思います。

 

 

なにしろ、チャーチルは父方が英国の名家の出でありながら、母はアメリカ人のジェニー・ジェローム。彼はイギリス国籍でしたが、1963年、チャーチルは米国議会と大統領から初の名誉アメリカ市民として認定された。

1965年、ドワイト・アイゼンハワー元大統領は、チャーチルがアメリカの遺産について話したときの過去の会話を思い出している。

「私の母はアメリカ人で、私の祖先はワシントン軍の将校だった。私自身は英語を話す組合員だ」チャーチルはそう言ったと伝えられている。

 

 

チャーチルは “祖先がワシントン軍の将校だった “名誉ある「アメリカ市民」なのだ。

これは実に驚くべきことであるが、彼がかつて書いたものを振り返ると、さらに驚くべきことがわかる。

1936年8月22日、ウィンストン・チャーチルは、“憲法は何の役に立つのか？” と題する記事を書いている。

 

 

「1936年のフランクリン・ルーズベルトの民主党大会演説の直後に書かれた英国の政治家ウィンストン・チャーチルのこの論文は、5年後に戦時中の緊密な同盟関係を築くことになったとしても、チャーチルとルーズベルトの経済観の間に大きな溝があることを指摘している。

チャーチルは、経済的な相違を超えて、アメリカ憲法を克服すべき障害ではなく、アメリカ共和国の永続的な強さの源であると見なしている。」

 

 

1936年のこの記事は、わが国が経験してきた混乱を完璧に言い表している。

まるで、2020年にこれを書いているかのようです。

 

 

 

 

 

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