皆さんこんにちは、Qリプトラベラーです。
以前にデヴォリューション理論を解説した記事シリーズを翻訳していたのですが、非常に詳細に解説している反面に長くて難しいという欠点がありました。
ですが、筆者のジョン・ヘロルドさんが全ての記事をギュッとひとまとめにしてわかりやすい網羅記事を書いてくださったので、翻訳していきたいと思います。
翻訳していくのはこちらの記事です。
このデヴォリューション理論というのは、現在の世界情勢の核にある事柄なので、絶対に知っておいてほしい事柄の一つです。
これを理解すれば、世界情勢において表面的な嵐が吹き荒れたとしても、落ち着いて乗り越えられるのではないかと思います。
すでにデヴォリューション理論シリーズの記事を読んだ方でも、良い感じのおさらいになると思うので、ぜひ目を通してみてください。
それでは早速翻訳していきます。
（翻訳ここから）
私が子供の頃、私の家には車が3台ありました。
3人兄弟の長男である私がまだ車を運転する前のことです。
父はシボレー・ブレイザー、母はミニバン、そして3台目はパワーステアリングのない古ぼけたオールズモビル・カトラス・スプリーム。
オールズモビルはやがて私が運転する最初の車になるのですが、両親がそれを購入したのはそのためではありません。
両親がオールズモビルを買った理由はただひとつ。
それはバックアップのためでした。
もしブレイザーやミニバンに不具合が生じたり故障したりしても、両親は仕事に行かなければならなかったし、私たち子供を街中どこにでも連れて行かなければならなかったのです。
オールズモビルは、他の2台のうちの1台を失っても、我家の重要な日常業務を継続させるための “交通機能継続性 “プランだったのです。
私たちの政府にも、はるかに複雑ではありますが、同様のバックアップ・プランがあります。
これらのバックアップ・プランの包括的な用語は「政府継続性」（COG）です。
政府の通常業務が中断するような緊急事態が発生した場合、これらのCOG計画は、政府の重要な機能が引き続き遂行されるように準備されています。
例えば 敵国政府がワシントンD.C.を核攻撃した場合にバックアップ・プランがなければ、事態はたちまち大混乱に陥るでしょう。
デヴォリューション理論シリーズは、ドナルド・トランプ大統領が、盗まれた選挙という別の種類の緊急事態に直面して、ある種のCOGプランを実行したという考えに基づいています。
（訳注：デヴォリューションとは権限移譲という意味）
憲法第2条第3項は、大統領に対して “法が忠実に執行されるよう配慮する “ことを求めています。
大統領は軍隊の最高司令官として、米国を守り防衛する責任を負っています。
あなたが理解すべき最初の事実は、もしドナルド・トランプ大統領が、選挙が盗まれた上に、ジョー・バイデンが大統領に就任するのを許すということは、合衆国大統領として、また軍の最高司令官としての義務を怠ったことになるということです。
この「デヴォリューション理論」シリーズを通して、私はすべての主張を事実とリンクさせ、出典を明らかにし、細部に至るまで丹念に説明するよう最善を尽くしています。
まれに憶測を述べることがありますが、それは私がしていることであり、その時点で入手可能な事実に基づいたものであることをお伝えしています。
デヴォリューション理論シリーズは常に進化しており、日々新しいデータが出てきます。
ここでは、ジョー・バイデン政権の矛盾、異常、一般的な奇妙さのリストを見つけることができます。
このリストは、何か奇妙なことが起こっているという「デヴォリューション理論シリーズ」のさらなる裏付け証拠となることを意図しています。
この記事の目的は、デヴォリューション理論の全概念の紹介と概要です。
しかし、この記事を読むことで、トランプ大統領が退任する前にCOG計画を実行に移した可能性があることだけでなく、その可能性が高いことも理解できるはずです。
私は何も保証していません。
これは数え切れないほどの調査に基づいた仮説ですが、まだ仮説に過ぎません…今のところは。
デヴォリューション理論へようこそ
戦時大統領
敵
トランプがなぜデボリューションのようなことを実行したのかを理解するためには、彼が誰と戦っていたのかを知る必要があります。
トランプは「政治的支配層」と名付けられた世界的な「犯罪シンジケート」と戦っていました。
彼は2016年10月の最後の選挙演説のひとつで、彼らを直接罵倒しました：
「私たちの運動は、破綻し腐敗した、
–私が「腐敗した」と言ったのは、完全に腐敗しているという意味だ–
政治的支配層を、あなた方、アメリカ国民がコントロールする新しい政府に置き換えることだ。
政治的支配層がやらないことは何もない
–あなた方を犠牲にして自分たちの威信と権力を保持するために、彼らがつかない嘘はない。
そして、それが今起こっていることなのだ。」
ワシントンの政治的支配層と、その資金源である金融・メディア企業が存在する理由はただひとつ。
つまり、自分たちを守り、富ませるためである。
この選挙には何兆ドルもの金がかかっている。
たとえば、彼らが通したがっている貿易協定ひとつをとってみても、多くの国、企業、ロビイストによってコントロールされ、何兆ドルもの金が動いている。
ワシントンで権力の主導権を握る人々や、世界的な特別利益団体のために、彼らはあなたの利益を念頭に置いていないこれらの人々と提携している。
私たちのキャンペーンは、彼らがかつて経験したことのないような、真の存亡の危機を意味する。
いずれにせよ、トランプは2016年に勝利し、政界の支配層はその後4年間、彼の権威を失墜させ失脚させようとし、2020年の選挙を盗みました。
2021年2月4日に発表された記事には、政治的支配層がジョー・バイデンの当選を “強化 “するためにどのような努力をしたかが詳細に書かれています：
2020年選挙を救った影のキャンペーン秘史
だからこそ、参加者たちは2020年選挙の秘密の歴史が語られることを望んでいるのだ。
それは、業界やイデオロギーの違いを超えて、資金力のある権力者たちが水面下で協力し合い、認知に影響を与え、規則や法律を変え、メディア報道を誘導し、情報の流れをコントロールするというものである。
彼らは選挙を不正に操作したのではない、選挙を強化したのだ。
そして彼らは、アメリカの民主主義を存続させるためには、国民がこのシステムの脆弱性を理解する必要があると考えている。
トランプは、自分が直面している相手が誰なのか、そして彼らが何をしようとしているのかを正確に知っていました。
権威
権限委譲説の根拠は、トランプが戦時大統領であるということです。
この前提が重要なのは、戦時中の大統領は戦時中の特別な権限を持つからです。
トランプによる戦争中であるという公の公式宣言はなかったので奇妙に思う人もいるかもしれません。
ですが、時代によっては、公の宣言の必要はないのです。
ここに連邦巡回控訴裁判所（D.C.C.Circuit）の判例（キャンベル対クリントン事件）があります：
大統領は「戦争を開始する権限も宣戦布告する権限もない」ことを認識した上で、「どちらの側からの宣言がなくても戦争は起こりうる」と述べた。
同書668頁。
他国の行動によって米国に対して宣戦布告された場合、大統領は「戦争を開始するのではなく、特別な立法権を待つことなく、その挑戦を受け入れる義務がある」と述べている。
重要なのは、裁判所は、外国の侵略を撃退するために必要な措置について、大統領に異論を唱えないことを明確にしたことである。
危機がどの程度の武力を必要とするかは、大統領のみが決定しなければならない。
「どちらの側からも宣言がなくても戦争は成立する」。
もし「他国の行動」が戦争行為であるとトランプ大統領が解釈した場合、トランプ大統領は「挑戦を受け入れるに違いない」し、裁判所は “外国の侵略を撃退するために必要な措置 “についてトランプ大統領に「異議を唱えないだろう」と。
この文言は、米国を脅かす事態にトランプ氏が対応する余地を十分に与え、戦時大統領としての権限を行使して、国を救うために必要なことを行うことを可能にするものです。
デヴォリューション理論の観点から見ると、トランプ氏にこうした戦時権限を与える「宣戦布告」と解釈できる「外国の侵略」として、主に2つのことが考えられます。
・コロナウイルス
・2020年選挙の不正
・コロナの利用
・サイバー攻撃の利用
コロナは攻撃
デボリューション理論15はコロナに関連するすべてのことをカバーしています。
この時点で、「武漢ウイルス研究所」（WIV）で何か邪悪なことが行われていたことはほぼ確実ですが、重要なのは、トランプが受け取っていた情報に基づいて何を知り、それをどう解釈したかということだけです。
以下は、コロナについてトランプ自身が語ったものです：
トランプ大統領、コロナウイルスは真珠湾よりひどい「攻撃」だと発言
水曜日、ホワイトハウスの大統領執務室で記者団に対し、トランプ氏はこう語った：
「われわれは、わが国がこれまでに経験したことのない最悪の攻撃を経験した。」
「パール・ハーバーよりも、ワールド・トレード・センターよりもひどい。このような攻撃はかつてなかった。」
「決して起きてはならないことだった。発生源で食い止めることができたはずだ。中国で止めることもできたはずだ。発生源で食い止めるべきだった。しかし、そうはならなかった」
これらは大統領としては強い言葉であり、軽々しく口にするような言葉ではありません。
貿易センターへの攻撃も真珠湾攻撃も、米国が戦争に突入するきっかけとなりました。
コロナを「真珠湾よりひどい」攻撃だと言ったことで、彼はコロナを戦争行為とみなし、トランプが戦時中の大統領であると語ったという結論を導き出すのは簡単なことです：
トランプ大統領、自らコロナウイルスと闘う「戦時大統領」のレッテルを貼る
トランプ大統領はホワイトハウスでの記者会見で、米国が戦時下にあると考えるかとの質問に対し、「そうだ。ある意味、戦時下の大統領と見ている。つまり、われわれが戦っているのはそういうことだ。」
郵送詐欺
トランプはコロナを戦争行為として指定し、そして敵が2020年の選挙を盗むためにそれを利用するだろうと私たちに言ったのです。
「彼らはコロナを使ってアメリカ国民を欺いている。」
トランプ氏はノースカロライナ州で開かれた党大会の初日、代表団にこう語った。
トランプ大統領は月曜日、米国の選挙プロセスにさらなる疑念を投げかけ、11月に自分が負ける唯一の方法は選挙が “不正に “行われた場合だと虚偽の主張をした。
トランプ大統領は月曜日の午後、ウィスコンシン州オシュコシュで支持者を前にした演説の最後にこの発言をし、投票を呼びかけた。
この発言は、コロナウィルスの大流行時に郵送投票が広まったことが選挙に不正を招いたと、トランプが根拠もなく主張した数カ月に続くものだ。
これらは、トランプが戦時大統領であったと結論づけるための最初の行動に過ぎません。
次の一連の行動は、さらに重要で決定的です。
選挙インフラ
2017年1月6日、オバマのジェ・ジョンソン国土安全保障長官は、「選挙インフラ」をわが国の「重要インフラ」の一部とする声明を発表しました。
これは、選挙インフラへの攻撃が戦争行為とみなされることを意味します：
「敵対勢力が戦争の閾値以下のレベルで活動していることを、私たちは何度も目にしてきました。」
「知的財産を盗む。個人を特定できる情報や人事情報を盗む。社会的な不和を引き起こしたり、選挙を弱体化させようとしたりする。」
ポール・ナカソネ氏は、他国政府から米国の重要設備にサイバー攻撃が行われた場合、戦争への入り口を越えることになり、「我々は確実に反応するだろう」としています。
2017年1月、国土安全保障省が選挙システムを重要インフラのカテゴリーに加えたことで、アメリカ政府の重要インフラの定義は拡大しました。
2020年12月16日付のトランプ大統領の「大統領令草案」については、「Devolution補遺4」で2020年選挙のサイバー面について取り上げています。
彼はこの大統領令に署名して発令したわけではありませんが（代わりにCOG計画を実行に移したと私は考えているからです）、この大統領令は、彼が大統領職を去ろうとするときに考えていたと思われる彼の考え方や選択肢についての洞察を与えてくれます。
これがその大統領令草案の本文です：
私、アメリカ合衆国大統領ドナルド・J・トランプは、2020年12月13日に公表されたミシガン州アントリム郡の投票機のフォレンジック報告書、および本命令を支持するために私に提出されたその他の証拠は、2020年11月3日の選挙における国際的および外国からの干渉の証拠であるため、上記で引用した当局に基づく行動を要求するのに十分な正当な理由を提供するものであると認める。
ドミニオン・ボーティング・システムズ社および関連企業は、外国の代理人、国、および利害関係者によって所有され、あるいは大きく支配され、影響を受けている。
専門家によって作成されたフォレンジック報告書は、「ドミニオン投票システムは、システム的な不正を生み出し、選挙結果に影響を与えるために、意図的かつ意図的に固有のエラーをもって設計されている。
このシステムは意図的に膨大な数の投票ミスを発生させる。意図的なエラーは、監視も透明性も監査証跡もないまま、投票用紙の一括裁決につながる。
これが有権者や選挙の不正につながる。
報告書は、選挙管理システムが、インターネットへのアクセスを含む、許容できない違法な脆弱性をはらんでいること、不正の証拠を発見できる可能性があること、多数の悪意ある行為があることを明らかにした。
ドミニオン投票システム、スマートマティック、エレクトロニック・システム＆ソフトウェア、およびハート・インター・シビック、Clarity Election Night Reporting、Edison Research、Sequoia、Scytl、および類似または関連する事業体、代理人、または譲受人が、同じ欠陥を持っており、2020年の米国での選挙において外国からの干渉を受けたと認める相当な理由がある。
これらのシステムには、私たちの選挙に外部や外国からの干渉を許したのと同じ重大なコード「機能」や欠陥があり、有権者の意思に反して実際に票が改ざんされ、操作されたと認めるに足る十分な理由がある。
ドミニオン・ボーティング・システムズはカナダのトロントに本拠を置き、ファームウェアやソフトウェアに関する特許を含む知的財産を、中国に創業し、現在の本部をイギリスのロンドンに置く銀行、香港上海銀行（HSBC）に譲渡する。
ドミニオン投票システムは、外国の事業体によって所有され、管理されている。
複数の専門家証人やサイバー専門家が、2020年11月3日以前の選挙における外国からの干渉行為を確認し、その後の数週間も継続していた。
実際、選挙をめぐる重要な国家インフラに対する外国の利害関係者による大規模なサイバー攻撃–イランによる有権者登録システムのハッキングはその最たるもの–を発見する十分な理由がある。
(2017年5月11日のB.O.13800)
この命令は、選挙窃盗にサイバー的側面があっただけでなく、外国の関与もあったことを物語っています。
なぜ外国の関与が非常に重要なのか覚えていますか？
もしトランプが外国の行動を戦争行為と見なせば、外国の侵略を撃退するために必要なあらゆる手段を取ることができます。
私がよく受ける質問は、”バイデンの就任を阻止するために必要なものはすべて揃っていたのに、なぜトランプは何もしなかったのか？”というものです。
そのことについては、トランプの視点から見る必要があります。
一体何がどうなっていたのでしょうか？
あの時ほど社会の緊張が高まっていたら、内戦になっていたでしょう。
2020年夏のアンティファとBLMのデモを思い浮かべてください。
デヴォリューション理論１２では、バイデンが就任しなければ街頭で暴力を振るうことを公然と約束した「トランジション・インテグリティ・プロジェクト」について論じています。
トランプは、メディア、大手ハイテク企業、ソーシャルメディア、多くの大企業、世界中の富裕層、そして衆参両院の政治家のほとんどと対決していました。
トランプにとって本当に必要なものは2つだけでした：
・米国民の意思が2020年大統領選挙の合法的勝者としてトランプ氏を支持すること
・アメリカ合衆国大統領としての権限と軍隊の最高司令官としての権限を持つこと
この二つの事柄を手にした上で、選挙で不正を働いた国内外の敵に立ち向かうために、トランプは仕事に取り掛かりました。
権限委譲（デヴォリューション）の実施
国防総省の改革
国防総省の改革を成功させるためには、適材適所の人材配置が必要です。
2020年11月7日、AP通信は2020年選挙の勝者をジョー・バイデンと宣言しました。
2日後、ドナルド・トランプは国防総省で前例のない動きを始めました。
これらの動きについては、「デヴォリューション理論３」で詳しく説明しています。
ここではその動きを整理し、最後にその意味を説明します。
クリストファー・C・ミラー
2020年11月9日、クリストファー・C・ミラーが国防長官代理に昇格。
「デヴォリューション理論３」や「デヴォリューション理論１０」で述べたように、ミラーは特殊作戦や非正規戦の経験が豊富です。
以下は、彼が専門とする多くの事柄の一部です：
・非通常戦
・対反乱戦
・対外内部防衛
対外内部防衛： 破壊活動、無法行為、反乱、テロリズム、その他国内の安全、安定、正当性に対する脅威から身を守るための活動。
クリストファー・ミラーは、間違いなく我が国が提供できる最高の「特殊作戦の頭脳」であり、まさに我が国を救うために設計された政府継続計画の実行を支援するために必要な人物です。
2020年12月18日、就任してまだ1ヶ月と9日しか経っていないのに、クリストファー・ミラーはマイク・ペンスに対して非常に興味深い発言をしました。
彼が、「この国がこれまで行った中で最も複雑な軍事作戦 」と言ったとき、その言葉が何を意味していたのか、多くの人が興味を抱きました。
アンソニー・タタ
11月10日、アンソニー・タタが国防次官（政策担当）に昇格。
USD(P)は、国防総省指令3020.26の主要な調整役であり、「国防総省の継続政策を確立し、その実施責任を割り当てる」ものです。
言い換えれば、クリス・ミラーが国防長官代理に就任した後、最初に任命された役職のひとつが、「国防総省の方針を策定し、作戦継続と政府継続を監督する」役職だったのです。
エズラ・コーエン＝ワトニック
2020年11月11日、すでに特殊作戦・低強度紛争担当国防次官補代理（ASD (SO/LIC)）を務めていたエズラ・コーエン＝ワトニックは、情報担当国防次官（UDI）に昇格しました。
つまり、同じ人物（エズラ・コーエン＝ワトニック）が国防総省の文民トップとして諜報活動と特殊作戦を同時に統括していたことになります。
2020年11月18日、ミラー国防長官は、ASD（SO/LIC）（エズラ・コーエン＝ワトニック）を国防長官と国防副長官に直接報告する「首席補佐官」に任命する覚書に署名しました。
ワトニックはまた、2020年12月に公益機密解除委員会の委員長にトランプによって任命されました。
ワトニックは、トランプ大統領の最後の数カ月に就いていた役職を考えると、大きな役割を果たしているように見えます。
カシュ・パテル
2020年11月11日、カシュ・パテルはミラー国防長官代理の首席補佐官に昇進。
彼は以前に、スパイゲートとウクライナ・スキャンダルの両方で民主党の腐敗を暴く上で大きな役割を果たしました。
彼は弁護士で、統合特殊作戦司令部の法務連絡官を務めていました。
ジーナ・ハスペルの後任としてCIAを率いるのではないかとさえ噂されていました。
ミラー国防長官の首席補佐官として、パテルは作戦計画に深く関わっていたはずです。
彼はまた、バイデンの政権移行チームと国防総省の調整を主導するよう指定されていました。
2020年12月下旬に発表された記事があります：
しかし、政権移行関係者は、退任チームの行動は常識をはるかに超えており、妨害の主な理由としてホワイトハウスが設置した忠誠者たちを指摘している。
ドナルド・トランプ大統領率いる国防総省の役人たちは、現在の作戦、特に特殊作戦領域についての情報提供を拒否した。
つまり、バイデンチームは現在、どのような対テロ作戦が進行中なのかなど、重要な作戦上の問題に対する視界が限られているということだ。
トランプの国防総省からの移行担当者として、カシュ・パテルはバイデン政権に特殊作戦領域での現在の作戦に関する情報提供を拒否する役割を担っていたはずです。
彼らは何を隠していたのでしょうか？
これは何を意味するのでしょうか？
トランプと彼のチームは特殊作戦を準備していたようで、それはある種のCOG計画であったかのようです。
・米国最高の特殊作戦の頭脳の一人が、国防長官として全軍の指揮を任され
・米国の特殊作戦を担当する人物が国防長官に直属させられ、軍の諜報活動も担当させられました。
・すべてのCOGの計画と監督を担当する国防総省の役割には、トランプへ忠実な人物が配置されました。
・トランプ政権と国防総省は、「特殊作戦」領域で何が行われているのかについての情報提供を拒否しました。
これらの動きと軍の指揮系統に関連する情報は、ここにもたくさんあります。
これらの動きについては、「デヴォリューション理論-その3」と「デヴォリューション理論その9」をお読みください。
今私が説明したそれぞれの項目のタイミングを覚えておいてください。
それらの出来事は、ジョー・バイデンが盗まれた選挙の勝者として宣言された直後に起こりました。
トランプがこうなることを予見していたことを、私たちはすでに知っています。
次の項目は、トランプがCOG計画を実行した可能性を示す、最も説得力のある証拠を示しています。
政府の継続性
簡単な歴史
「作戦継続（COOP）」計画の歴史は冷戦時代にさかのぼり、核攻撃を受けても「政府の継続性（COG）」を維持するための取り組みでした。
大統領令第12656号はその基礎を築き、国家安全保障上の緊急事態とは何かを定義しました。
大統領令12656号 E.O.12656「緊急事態準備責務の割り当て」は、ロナルド・レーガン大統領によって1988年11月18日に発布された。
これは、国家安全保障上の緊急事態準備責任を連邦省庁に割り当てるものである。
E.O.12656は、国家安全保障上の緊急事態を「自然災害、軍事攻撃、技術的緊急事態、その他の緊急事態を含み、米国の国家安全保障を著しく低下させ、または著しく脅かすあらゆる事態」と定義している。
“各省庁は、単なる後継者のラインだけでなく、”権限委譲 “（デヴォリューション）のラインも持つように命じられました。
以下は、Army PAM 500-30に掲載されている、実際の権限移譲の定義です。
「米陸軍の作戦継続プログラムおよび計画手順（U.S. Army Continuity of Operations Program and Planning Procedures）」：
権限委譲（デヴォリューション） 必要不可欠な機能を長期にわたって維持するために、「MEF（最低限必要な機能）」を遂行するための法定の権限と責任を、組織の主要な運営スタッフから、組織の内部または外部の他の従業員に移譲すること。
権限委譲（デヴォリューション）は、必要不可欠な機能の継続的な遂行を確保するために、移転の代わりに、または移転とともに用いられる継続性のオプションである。
覚えておいてほしいのは、政府の継続性とは、「政府の（MEFs）（最低限必要な機能）」が緊急事態の間にも実行され続けることを確実にすることだということです。
権限委譲に関する大統領令
2020年12月7日、退任するはずだったドナルド・トランプ大統領は大統領令13961号「連邦ミッション・レジリエンスのガバナンスと統合」（FMR EO）に署名しました。
この大統領令は、「連邦ミッション・レジリエンス戦略2020」（戦略）と同時に発表されました。
このFMR EOと戦略については、「デボリューション – パート13」で詳しく解説しています。
以下はその要点です：
・ドナルド・トランプは、戦争と国防の文脈で大統領権限を使ってFMR EOを発行しました。
・FMR EOは、緊急時に「国家必須機能（NEF）」を実行することが米国の方針であると説明しています。
・FMR EOは、まるで何かが起こることを知っていたかのように、継続計画における反応的姿勢から積極的姿勢への転換を説明。
・FMR EOは、継続計画を「実施・実行」（強調する）するための実行委員会を設立。
・FMR EOは、実行委員会の役割を詳述し、実行委員会が継続計画を実行するための下部組織や作業部会を設置することを定めました。
・FMR EOは、大統領へのバックチャンネルを詳述： マーク・メドウズ
・FMR EOは、「新しい国家継続コーディネーター（NCC）」が誰であるかを示しました： ロバート・オブライエン国家安全保障顧問（またはその被指名人）。
・FMR EOは、大統領が戦争状態の存在を宣言した場合、継続イベント中に安全な通信を使用する法的権限の委譲について概説しました。
・FMR EOは、安全な通信に関する責任を各機関から「FMR執行委員会」に統合しました。これもトランプ大統領が官僚主義を迂回した一例です。
・FMR戦略文書は、COG計画を実施するために必要な背景、計画モデル、ステップの概要を示しています。その内容は以下の通り：
・国家必須機能の再優先化。
・再優先された国家必須機能を実行するために利用可能なグループや個人を増やすこと。
「デヴォリューション理論-第13部」を読めば、なぜFMR EOと戦略が、政府継続計画を実行に移すトランプ大統領だったのかがわかるでしょう。
この計画は、アメリカの生活様式を維持するために必要な、再優先された必須機能を実行する権限と責任を引き受けるために、積極的に準備された上級レベルの高官と下級の作業グループからなる執行委員会を創設するものです。
退任する大統領は、大統領令を使うつもりでなければ、このような大統領令は出しません。
トランプ大統領は、戦時大統領としての権限に基づき、政府を継続する状況で退任する準備をしていたことを示唆しています。
国家安全保障に関する大統領覚書
2021年1月13日、トランプが複数の「国家安全保障大統領覚書」（NSPM）の発行を開始したことで、トランプが戦時体制下で大統領を退任したというさらなる証拠が得られました。
国家安全保障大統領覚書[NSPMs] ドナルド・J・トランプ政権トランプ政権では、国家安全保障に関する大統領の決定を公布するための指令を国家安全保障大統領覚書（NSPMs）と呼んでいる。
NSPM 28 国家活動安全保障プログラム
NSPM 33 米国政府支援研究開発 国家安全保障政策（ファクトシート）（推奨慣行）
NSPM 34 ［国家・核リスク削減センターの指定］
NSPM 35
2021年1月12日までのトランプ大統領の在任日数を数えると、合計1,452日です。
2021年1月12日の時点で、トランプ大統領は２７通のNSPMを発行しており、一つのNSPMにつき５３．７日かかっています。
2021年1月13日には、２８個目のNSPMを発行し、すべてのNSPMの合計で３５個のNSPMがあることがわかります。
つまり任期最後の8日間で、ドナルド・トランプは1日平均1本、8本のNSPMを発行したことになります。
トランプは明らかに国家安全保障に重点を置いて大統領を退任しており、それは米国が戦争状態にあることを示唆しています。
どうやって？
トランプは、ほとんど誰にも知られないまま、どのようにして権限委譲のような複雑なことを実施したのでしょうか？
大統領には、特殊な緊急事態のために利用できる多くの手段があります。
その一つが「大統領緊急行動文書」（PEADs）です。
PEADは最高機密に分類され、“異常事態に対応するために大統領の特別な権限を与える”ためのものです。
PEADが機密解除されたことはありません。
PEADが漏洩したこともありません。
議会の監視対象にもなっていません。
PEADは遺言に似ています。
あなたが遺言書を作成するとき、あなたが死亡した場合にどのように対処してほしいかを概説します。
遺言書は、あなたが死ぬまで効力を発揮しない文書です。
PEADは、特定のシナリオや緊急事態の場合に何が起こるべきかを概説した、準備された文書です。
遺言のように、PEADは特定の状況が発生しない限り、または発生するまで効力を発揮しません。
2018年の時点で、56のPEADがありました。
ミシガン大学の法律改革ジャーナルに、政府の継続性（COG）と、COG計画の中でPEADがどのような役割を果たすかについて論じた素晴らしい記事があります：
大統領による国家非常事態宣言によって、大統領は機密命令の草案を用いて、おそらくさらに拡大した権限を行使できるようになる、 大統領緊急行動文書または大統領緊急行動指令（PEADs）として知られている。
これらの文書は、「大統領宣言による国家非常事態が発生した場合に発行される、大統領メッセージの最終草案、立法案宣言、および大統領宛ての司法省（DOJ）発行のカバーシートを含むその他の正式文書」と定義されている。
「これらは、アイゼンハワー時代の政府継続（COG）手続きの計画の一部として生まれたもので、ソ連との核兵器交換の際やその後に、主要な政府業務を維持するためのものであった。
しかし、行政府がこのような手続きを採用することを計画している状況は、現在では、宣言された国家非常事態の広範な範囲を網羅している。
トランプ大統領は、PEADsを使うことで細かい権限委譲計画を実行したと思います。
PEADを使えば、私たちがデヴォリューション作戦の詳細を知ることが難しくなる一方で、敵にとっても難しくなります。
トランプがPEADを使用したことを示すさらなる裏付けとなる証拠は、議会の民主党議員がPEADにアクセスしようとしたことです。
彼らは2020年に4回、2021年に1回行いました。
こちらは2020年からの試みです。
・2020年4月24日、下院司法委員会のジェロルド・ナドラー委員長と憲法・公民権・自由小委員会のスティーブ・コーエン委員長は、ウィリアム・バー司法長官に書簡を送り、PEADsに関する説明と文書を要請した。
・2020年5月5日、エド・マーキー上院議員は、大統領がPEADsを議会の適切な委員会に開示することを義務付ける「2020年国家統治における行政の自制に関する法律」を提出した。
・AP通信によると、2020年5月、超党派の上院議員グループは、PEADについて説明を受けるよう求める書簡を当時のリチャード・グレーネル国家情報長官代理に送った。
・2020年9月23日、下院民主党は「民主主義保護法」の一部として、大統領がPEADを関連する議会委員会に開示することを義務付ける法案を提出した。
これが1月6日の委員会の狙いなのかどうかも気になるところです。
ジョー・バイデン
ここまで、トランプ大統領の動きとCOGの仕組みがわかるように、デボリューション理論の大部分を説明しました。
次に取り上げるべきは、”ジョー・バイデンにとってこれは何を意味するのか？”ということです。
ドナルド・トランプが権限委譲を実行したと思っても、厳密にはトランプは大統領ではありません。
彼は権限を委譲したのです。
その定義に基づくだけで、彼の権限は基本的に、国家基幹機能（NEF）を維持することを任務とする複数の個人や組織に分散されました。
ジョー・バイデンも厳密には大統領ではありません。
彼は事実上（そして時には文字通り）大統領のふりをしているだけなのです。
敵がトランプが権限委譲を実施したことを知っているかどうかは、私には関係ありません。
それはトランプの戦時大統領の権限に完全に含まれるため、彼らはそれを止めることはできません。
ジョー・バイデンが不正な大統領だという考えは、彼の行動がすべて無効だということを意味します。
「不正はすべてを無効にする」。
実際に社会や市民にダメージはあるでしょうし、その過程で苦しみもあるでしょうが、最終的にはほぼすべてが覆され、私たちはより強くなることができるでしょう。
口は災いの元
人々が権限移譲を疑う理由のひとつは、関係者が権限移譲を否定しているからです。
あなたが理解しなければならないのは、それらの行動が予想されているということです。
統合参謀本部が出している軍事ドクトリン・シリーズには、軍事欺瞞（MILDEC）と作戦安全保障（OPSEC）について論じた複数の出版物があります。
どのような作戦でもそうですが、特にこのような重大な作戦では、関係者の誰からもリークや情報開示があってはならないことを理解することが重要です。
実際、彼らはおそらく、何も起こっていないことを世界に説得するために、できる限りのことをするでしょう。
8. 欺瞞ストーリー
欺瞞作戦の要は欺瞞ストーリーである。
欺瞞ストーリーとは、欺瞞のターゲットに望ましい認識を持たせるために描かれる味方の行動を概説したシナリオである。
これはMILDECプランナーがターゲットに真実の状況を信じさせ、それに基づいて判断し行動させたいことを簡潔に述べたものである。
言い換えれば、欺瞞のストーリーは、欺瞞が相手の知的推定に自分の指揮官の意図や自分の部隊の行動について言わせたいことと類似している。
欺瞞のストーリーは、欺瞞のターゲットが観察したときに、望ましい認識を持たせるような味方の行動を、現実とシミュレーションの両方で特定する。
欺瞞ストーリーの作成は、敵のデータ取得と処理に関する様々な情報を含む分析的かつ創造的なプロセスである。
終盤戦
次の段階は？
以下は、継続作戦の4つの段階です：
トランプ大統領がいつ正式に動き出したのか、正確な時系列を知るのは難しいですが、AR-PAM 500-30の上の図を見れば、全体的な展開のコンセプトがわかるはずです。
私たちは現在フェーズ3におり、フェーズ4に移行するのは「イベントが終了した直後」です。
その結論がどうなるかは誰にもわかりません。
これが「再構成」の説明です：
3-11. 再構成
再構成は、継続性イベントの最終段階であり、生き残った要員および／または代替要員が通常業務を再開するプロセスである。
通常業務を再開するために必要不可欠な機能および活動を維持するのに必要なスタッフ、施設、およびシステムを提供する指定された場所であれば、どこでも再構成を行うことができる。
再構成活動は、危機事象以前と同じように、非重要任務、機能、組織、資源、およびサービスを 再構築する。
再建は、危機発生後できるだけ早く、職員、施設、通信・IT 能力を再構築または代替するために実施される、人員、施設、IT システム・機器の行動を組み合わせたものである。
継続性の一要素として、再構成は通常業務の再開を管理しながら、同時にMEFの維持も支援する。
再建活動は、継続イベント発生後できるだけ早く開始されるべきであるので、組織のCOOP OPLANは、既存の継続支援とは別に専任される指導者、スタッフ、および資源を含む、組織および役職別の再建チームを特定する。
ほとんどの場合、元の施設の修理または再建、あるいは新たな運営施設の調達、スタッフの補充、通信およびITインフラの再整備、重要記録の復元、および組織を通常業務に戻すためのその他の行動をとるために、広範な調整が必要となる。
上記のキーワードは「通常業務を再開する」というもので、このフレーズこそ、トランプ大統領の復帰が分権計画の一部だと私が考える理由のひとつです。
権限移譲が始まる前の “通常業務 “では、トランプ氏がアメリカ大統領でした。
従って、「通常業務」に戻るということは、トランプ氏が米国大統領であった業務に戻るということです。
上記の推論は、政府の継続性と業務の継続性に関する文言と定義に基づいています。
トランプ大統領の復帰を信じる理由は他にもあり、それは私の「デヴォリューション理論シリーズ」を通して概説しています。
保留とは？
私たちの国を救うデヴォリューション作戦には、常に2つの部分があります。
まず、トランプと軍がすでに手を打っている部分。
これは私が記事でまとめている部分です。
彼らは選挙窃盗の証拠を掴み、動き出す準備ができています。
彼らが待っているのは第二の部分です。
その第2部とは「われわれ国民」です。
トランプは2016年の最後の選挙広告で、「国を救うのに十分な力を持つのは我々だけだ」と言いましたが、私たちは彼がどれほど文字通りの意味で言っているのか理解していなかったと思います。
トランプが成し遂げようとしているのは、何十年もの間、私たちの国を強奪してきた政治的支配層から解放されたアメリカの再生です。
トランプは、アメリカ人の2つの派閥（右派と左派）を1つの民衆として統合し、私利私欲のために私たち全員を裏切った政治家たちから政府を取り戻すことを意図しているのです。
ジョー・バイデンの就任式までのように、国が分断された状態では、トランプにそんなことはできません。
腐敗した政治的支配層が「民主主義」だと言っていたものにトランプが公然と干渉しようとすれば、内戦になり、トランプはクーデターを起こしたとレッテルを貼られ、2期目全体が1期目よりもひどい規模で妨害されることになったでしょう。
トランプには、政治的支配層を表に引っ張り出してから立ち去るという選択肢以外はなかったのです。
彼は何度もこうなると警告しましたが、自分の目で確かめなければならない人もいます。
暴露は陰謀団の没落であり、彼らはフリーフォールのスピードで崩壊しています。
アメリカは一度に何百万人もの人々が目覚めています。政治的支配層は、トランプよりもうまく私たちを目覚めさせています。
最高の兵法とは、戦わずして敵を制圧することである。
孫子
そこで登場するのが「国民」です。
すべての国民は、国家解体の証拠に目を向けるべきであり、トランプの闘いに参加し、自分の役割を果たそうという気になるはずです。
私たちは皆、この国を救う計画において役割を持っています。
ある人にとっては、地方自治に関わることかもしれません。
また、周囲の人々の目を覚まさせるために全力を尽くす人もいるでしょう。
私たちは「選挙で選ばれた」役人に説明責任を求める必要があります。
2022年に史上最大のレッドウェーブを起こすべく、アメリカ・ファースト連合を構築する必要があります。
また、2020年の選挙で起きたことを放置するわけにはいきません。
私たちはこの国を救うために立ち上がる必要があります。
私たちがする必要があるのは立ち上がることだけだ。
そうすれば彼らの小さなゲームは終わりを迎える。
トランプによる権限委譲は、私たち国民なしでは何の意味もありません。
ベスト・イズ・イエット・トゥ・カム
（翻訳ここまで）
いかがでしたでしょうか、デヴォリューション理論の概要は理解できましたでしょうか？
ここまで読んでまだ理解しきれないという方は、こちらでデヴォリューション理論の１から１３までを詳細に翻訳しているので読んでみてください。
より詳細な資料と共に解説しているので、確信していただけると思います。
これを理解した上でさらに調べていくと、色々なことが理解できるようになります。
例えば、トランプ氏がDSと戦うフリをしたDSの傀儡だという説に無理があるということが見えてきます。
トランプ氏が実際にはDSと戦っているフリをしているだけだとしたら、なぜここまで詳細な軍事作戦が必要になってくるのでしょうか？
大衆を陽動することが目的ならば、こんな手の込んだ作戦など必要ありません。
今までのような大手メディアの誘導と過激な政治的演出だけで大衆は簡単に騙されることでしょう。
他には、深く深く調べていくと、Qアノンなどと一般的に呼ばれるQムーブメントが、デヴォリューション作戦においての心理作戦を担っているということも見えてきます。
そして、Q情報に付随しているあらゆる情報のほとんどが、実際に起こっている軍事作戦とは無縁のガセネタだということも分かるかと思います。
現時点での軍事作戦の進行状況を鑑みると、Qに付随してくる情報からは一歩引いて見た方が、余計な罠に引っ掛からないので無難かもしれません。
これらを理解することでの最も重要な点は、世界の行末に希望を持つことが出来るということでしょうか。
現時点での世界情勢の悪化は、大衆を目覚めさせるための計画と見ることができるので、とんでもない状況がやってきても冷静に対処することが出来るかもしれません。
それと同時に心身ともに準備を整えておくことの必要性や、一般市民である私たちが声をあげて行動していく必要があるということも理解できるかもしれません。
なんにせよ、この作戦は現在進行中で誰にも止めることは出来ません。
目を見開いて歴史の生き証人になり、出来る限りのことをして、この世界が良い方向に進む手助けをしていきたいものです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
かなり良く出来た記事だと思うので、ブックマークして、シェアして拡散していただけると幸いです。
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こちらのWe The Media 日本語版は、デヴォリューション理論を理解している人たちによる速報ニュースメディアです。
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