2月
Q関連, 情報記事, 経済 / 暗号通貨関連
DSとQとサトシナカモト 点と点を繋いだ先にあるもの
皆さんこんにちは、Qリプトラベラーです。
何かの曲のようなタイトルで始まった今回の記事ですが、これらの単語をよく知らない人には暗号のように見えるかもしれません。
逆にそれぞれの単語を知っている人には、この記事は埋め込まれた暗号を解きほぐす図解のようになるかもしれません。
「DS」、「Q」、「サトシナカモト」のそれぞれの情報を同時並行的に追いかけている事が、僕の執筆者としての長所だと自己認識しているのですが、今回の記事はそれぞれが結集したようなものになっています。
それぞれの関係性が、かなり興味深いことになってきているので、満を持して筆を取った次第です。
目次
- ２大革命
- 一つめの点と点 デヴォリューション作戦
- 一つめの点と点 Qの計画
- Qに関する注意点
- 一つめの点と点 計画の実行方法
- ２つめの点と点 ビットコイン
- ２つめの点と点 サトシ・ナカモトの正体
- ２つめの点と点 BSV
- ３つめの点と点 COPA裁判
- ３つめの点と点 サトシ証明の鍵
- ３つめの点と点 負け戦
- ３つめの点と点 負け戦の理由１
- ３つめの点と点 負け戦の理由２
- 一つ目の点と二つ目の点を繋ぐ線 Qとサトシ
- ３つの点を繋ぐ線 ジャック・ドーシー氏の動き
- 注意点
- 点と点をつないだ線が描く絵
- 強く描かれる絵
- 組み合わされる絵の具
- 灰から蘇る不死鳥のようなお金
- 確実な点と不確実な点のまとめ
２大革命
現在の世界は大変革の時期を迎えており、あらゆる方面において革命的な出来事が起こっています。
個人的には、その中でも特に大きなものが、トランプ革命とビットコイン革命だと思っています。
ですが、「トランプ氏は所詮支配層の駒で、革命なんて起こせっこない」、あるいは、「実際のところは選挙に負けてて、いくら吠えたところで何も変化がない」などという意見も多くみられます。
ビットコインによる革命に関しては、「ビットコインなんて子供のおもちゃで、投機家がギャンブルの道具にしているだけで、実際には金融変革などの大事にはなり得ない」という方も多いかと思います。
ですが、それらの意見は残念ながら情報不足による誤解だと言えるでしょう。
これからご紹介する点と点を繋いでいけば、それらの誤解は解けるはずです。
そして、それらの誤解が解けた段階で、新たな点を繋いでこの記事の本題へと向かっていきたいと思います。
記事中には意味の分からない情報や「こいつバカじゃねーの」などと感じるような情報なども出てくると思います。
一つ一つ理解していくと点と点が繋がるようになるので、「こいつバカだ」と思った話題ほど丁寧に参照記事を読んだり自分で調べたりして読み進めていただけると幸いです。
偏見や固定観念がこの記事を理解する最大の障壁となるので、自分がどのような偏見や固定観念を持っているかあらかじめ理解してから読み進めると良いかもしれません。
それでは、それぞれの点と点を順番に繋げていきましょう。
一つめの点と点 デヴォリューション作戦
皆さんは、デヴォリューション作戦という言葉を聞いたことがあるでしょうか？
もし既に理解しているようでしたら、この項目は飛ばしていただいて結構です。
デヴォリューション作戦とは２０２１年の７月にジョン・ヘロルド氏によって解明された軍事作戦のことを指します。
ジョン氏は、２０２０年大統領選でバイデン陣営による不正があからさまに行われていたのに、トランプ大統領がミスミス選挙に負けたままにしておいたことを疑問に思い、深く深く調べていきました。
その際に根拠のない情報は元にせず、公になっている大統領令やメモランダム、メディアによる記事などを元にして、全ての点と点を繋げ合わせていきました。
そうすることで明らかにした米軍による軍事作戦がデヴォリューション作戦です。
その作戦とは、米軍の指揮系統が危機に陥った時に権限を委譲して米軍および政府の機能を維持するための軍事作戦のことです。
選挙が盗まれたことで、米政府の継続性が脅かされたことで、この作戦が発動されました。
それは、ある意味この作戦を発動させるために選挙を盗ませたとも言うことが可能です。
史上最大の囮捜査により、選挙を盗んだ勢力から国を取り戻す軍事作戦です。
デヴォリューション作戦に対する理解がこの記事の根幹にあるので、それが実際に現在進行中で行われていると言う点をしっかりと理解してからこの記事を読み進めてください。
こちらの記事で、根拠のある証拠のみをつなぎ合わせてデヴォリューション作戦の存在を浮かび上がらせているので、ぜひご参照ください。
上の記事を読めば大体の流れがわかるとは思いますが、確信を持てない方やさらに深く知りたい方は、以下の記事シリーズで１００以上の記事に分割して詳細に解説しているので、併せてお読みいただくと確実に確信していいただけるはずです。
さらには別視点からの解説記事や動画なども合わせると完璧でしょう。
これらの記事を全部読んでもまだ懐疑的であるならば、記事中に紹介されている根拠のある証拠と言う点を繋ぎ合わせるとどのような理論になるのか、自分なりに推論してみてください。
もし、辻褄の合う理論が思い浮かばないならば、一旦懐疑的な考えを保留にして、この記事を読み進めて、答え合わせは未来に残しておくというのも一つの手です。
ここで言う選挙を盗んだ勢力とは、ディープステート、DS、支配層、DS支配層、エスタブリッシュメント、陰の政府、イルミナティ、カバール、奥の院、黒貴族、ハザールマフィア、国際犯罪シンジケートなどと呼ばれる存在です。
他にもたくさんの呼称がありますが、ここでは主に、DS、DS支配層などの呼称で記事を書いていきます。
どの名前も基本的には同じ存在を指しています。
それらの存在が実在するのか半信半疑の方は、こちらのツイッターファイルをお読みください。
それらの勢力が現在の情報社会においてどのように暗躍しているかが、ツイッター社の内部資料とともに暴露されています。
イーロン・マスク氏も公認の記事なので、信憑性は高いかと思います。
また、それらの陰の勢力の実際の実態がよく分からないと言う方は、こちらのハザール帝国の歴史資料を読み解くと何か見えてくるものがあるかもしれないので、合わせてお読みください。
一つめの点と点 Qの計画
デヴォリューション作戦の点と繋がってくるのが、Qの計画というものです。
Qアノンなどという名で知られ、危ない極右陰謀論者の代表と思われているアレです。
すでにしっかりと理解している方はこの項目は飛ばしていただいて結構です。
一般的には胡散臭いイメージを抱かれていますが、それはQに対抗する勢力（DS支配層）の情報戦での活躍により作り上げられたイメージで、Qの本質の部分とはかけ離れています。
実際のところのQの計画とは、デヴォリューション作戦と同時進行している軍事作戦の別称で、主に大衆の覚醒を導く心理作戦を中心に展開されています。
こちらのビデオはQの計画の全体概要をうまく説明しているおすすめのビデオです。
こちらの記事シリーズで、デヴォリューション作戦とQ計画の関連を前述のジョン氏が語っているので、併せてご覧いただくとより理解が深まるかと思います。
もしかしたら、デヴォリューション作戦の下にQの計画があるのかもしれませんし、その逆にQの計画の中にデヴォリューション作戦があるのかもしれませんし、両方の作戦がより大きな存在の下で実行されているのかもしれません。
どちらにしろ、同じ勢力が関わっており、彼らはトランプ陣営、Q陣営、ホワイトハット、白帽陣営、SOC、グノーシス・イルミナティなどと呼ばれたりします。
どの呼称も同様の存在を指していますが、ここでは記事タイトルに使ったQ陣営という呼称で書き進めていきます。
そして、この勢力はDS支配層の勢力を駆逐しつつ、大衆が再び支配されないように、DS支配層による陰謀の晒しを通して大衆覚醒作戦を行っています。
Qに関する注意点
ここで一つ注意して欲しいのが、Qの情報はQの投稿のみであり、Qに関するインフルエンサーやブロガーが話す内容は多くの場合にQの話すこととは一致していないということです。
むしろQとは無関係の情報を撒き散らして注目を集めようとしている人が多く、それと同時にあえてQの情報に偽情報を混ぜ込んで真実を探究しようとする人を陥れるようなDS支配層による工作員も多いのが実情です。
Qとの関わりを自認する人や団体がトンデモないことを言っていたり、問題のある行動を起こしていたとしても、それはQの本質とは関係なく、人間的弱さによる勘違いや妄想によるものであったり、そのように振る舞う事でQの信用を落とそうとする工作員であったりします。
また、Qの情報は暗号や偽情報が意図的に散りばめられており、非常に興味深い反面に、混乱しやすくもあります。
なので、とことん深入りして真実を見極めようとする覚悟がない限りは、Qには触れずにおくほうが無難です。
個人的には、現在の人々の覚醒の段階においては、Qの役目は終了しているので、現実のニュースを追うことの方が重要だと考えています。
もし深入りする覚悟があるのならば、根拠のある情報と根拠のない情報を区別する力を身につけてください。
さもなければ、真実を追求して自他共に覚醒を促しているつもりで、実際には自他共に覚醒を妨げているなんてハメになってしまいます。
その点に関しては、こちらの記事が参考になるかもしれません。
こちらのスレッドはQの情報が非常に正確に描かれているので、入り口としてはちょうど良いかもしれません。
また、こちらの記事（英語）もQの直接の情報を丁寧に解説しているのでおすすめです。
一つめの点と点 計画の実行方法
Q陣営は大衆の覚醒を目的としており、デヴォリューション作戦と連携して、DS支配層を裏から操って大衆の覚醒を促しています。
支配層が大衆に対して働く陰謀をより極端により急速に行わさせることで、大衆の気づきを促す手法が主なものの一つです。
バイデン政権による無茶な左派アジェンダや対外政策、金融政策なども覚醒を促すための作戦と見ることができます。
このようにDS支配層の駒のような立ち位置にいながら、実は結果としてQ陣営及びトランプ陣営を利するような動きをする人たちが数多くいます。
４次元チェス、５次元チェスなどと言われる動きです。
これはRINO (Republican In Name Only)（名前だけの共和党議員）と呼ばれる保守派のふりをした共和党議員で、肝心のところで共和党に不利になる動きをするスパイのような議員達がいるのですが、それの正反対のタイプの工作員とも言えるでしょう。
つまり、DS支配層の駒のように見えるものの、あえて大袈裟な陰謀を働くことで、大衆に不信感を抱かせて、結果として目覚めを引き起こすような行動をするQ側の工作員です。
ジョー・バイデン大統領の息子のハンター・バイデン氏も既に司法取引を終えていて、Q陣営に協力しているという説もありますし、CIA長官、FBI長官などもそれらの工作員の一員のようです。
Q陣営に協力している有力者は、政治関連のみならず、産業界や芸能界にも存在しています。
イーロン・マスク氏などはその代表格ですし、後に出てくるツイッター創始者のジャック・ドーシー氏、ジョン・マカフィー氏なども関連を疑われています。
また、偽情報ニュースで有名な大手メディアにもQ陣営の手が入り込んでいることが疑われています。
We The Media（WTM）というニュース速報メディアの投稿陣が、デヴォリューション作戦とQの計画の両方を深く理解して、最新のニュースを投稿しているので、彼らの発信する情報を追うことがこれらの流れを理解する助けになります。
ですが、WTMニュース投稿は英語で量が多く、難解なものも多いため、有志達で日本語翻訳し、分かりやすいようにWTMまとめ記事を書いています。
こちらから毎日のまとめ記事をご覧いただけます。
僕も執筆陣として週一で参加しています。
他にはWTMの投稿陣が運営しているメディアもあるので、英語ですが併せてご覧いただくと理解が深まると思います。
以下は、この項目で紹介した内容の参照記事です。
バイデン大統領の奇妙な動きをまとめた記事（英語）
ハンター・バイデン氏が司法取引をしたと言う説（英語）
CIA長官がデヴォリューション作戦に関わっているという証拠
FBIにQ陣営のスパイが入り込んでいると言う説
イーロン・マスク氏がQ陣営と関わっているのではないかと言う説
ジャック・ドーシー氏がコントロールされていると見える発言
ジョン・マカフィー氏が刑務所での自殺直後に、自身のインスタグラムアカウントでQの文字が投稿された件
CNNがQの手に落ちた・・・かも？
これらの動きをより深く見極めるには、WTMまとめやバッドランズ・メディアの発信を追うのが一番でしょう。
２つめの点と点 ビットコイン
皆さんは、ビットコインが実は既に支配層に乗っ取られて改悪されているという話はご存知でしょうか？
もしご存知ならば、この項目は飛ばしていただいて結構です。
支配層に対抗する自由な通貨であり、連邦準備制度（FRB）による通貨詐欺の解決策と目されているビットコイン。
その支持者には自由を求める人たちが多く、ビットコインは彼らの希望の星となっています。
が、、、実はビットコインは２０１１年の段階で既に支配層に乗っ取られているのです。
支配層からすれば、自分たちの支配力を弱めるような、ビットコインなどという自由な通貨はあってはならないものです。
彼らはビットコイン発明者のサトシ・ナカモトのアカウントを乗っ取り、ビットコイン開発陣営を乗っ取り、ビットコインを改悪した上で競合の暗号通貨をいくつか作り出しました。
それらの内容はこちらの記事で詳細に解説してるので、併せてお読みください。
２つめの点と点 サトシ・ナカモトの正体
ビットコインの発明者は謎の存在であるとされています。
誰もがその正体を探ろうとしたものの、結局はわからず、今では「サトシが誰だって関係ない、むしろ皆んながサトシだ」などという意見がまかり通っています。
ですが、それは事実ではありません。
諦めずに深く調べて、数多くのプロバガンダにもかかわらず色眼鏡なく判断できた人は、その正体に辿り着いています。
こちらの記事では僕がどのようにしてサトシ・ナカモトの正体に辿り着いたかをドキュメンタリー形式で書いているので、併せてお読みください。
結論を言うと、サトシ・ナカモトの正体はオーストラリアの天才科学者であるクレイグ・ライト博士です。
この点は狭い視点で見ると理解できないかもしれませんが、俯瞰で見て数多くの点と点を繋ぎ合わせれば自ずと浮かび上がってくる真実です。
下の記事では、ベイズの定理と呼ばれる条件付きの確率を計算して真実を導き出しています。
それらの情報を総合的に判断すると、クレイグ博士がサトシ・ナカモトだと言うことがはっきりと理解できます。
それは、２０２０米大統領戦で不正が行われたと言うことと同じレベルのあからさまな真実です。
大手メディアだけを見ているとわからないけれども、事実を詳細に調べて色眼鏡を外して自分の頭で判断すると理解できる話です。
否定できない説得力のある内容になっているので、クレイグ博士がサトシ・ナカモトだと確信するための一助にしてください。
ビットコインの発明者はクレイグ・ライト博士、１７個の数学的証明+α
２つめの点と点 BSV
ビットコイン開発陣は乗っ取られて改悪されていきましたが、クレイグ博士はビットコインのブロックチェーンを分岐させて、本来のビットコインを復元する道を歩みます。
長い道のりの末に本来のビットコインはビットコインSV（BSV）という名の別の暗号通貨として完成しました。
（正確には暗号通貨ではなくて、デジタル通貨を擁したブロックチェーンシステムですが、便宜上に暗号通貨という一般的な呼称を使います）
BTCは１秒あたり７件の取引を行うことができることに対して、BSVは１秒あたり１００万件の取引に成功しています。
約２０万倍の性能差です。
ビットコインSVの異次元級に桁違いの高性能が世界にどのような変化をもたらすのかという点もこの記事の要点になります。
ビットコインSVの詳細については、クレイグ博士自身の言葉やこちらのサイトやインフルエンサーなどが詳しいのでご参照ください。
クレイグ博士のサイト（英語）
クレイグ博士のブログ（英語）
BSVの真実を語る数少ない暗号通貨メディア、コインギーク（英語）
クレイグ博士とBSVに関してものすごく深い洞察力を持つGao氏のブログ（英語）（超オススメ）
BSVの真実と共にデヴォリューション作戦を理解する日本人情報発信者、Ken Shishido氏
BSV関連のツイッター速報、Shu氏
BSV関連のnote記事、陽一氏
BSV関連のわかりやすい動画、ガンダルフ氏
BSVはビットコインの本来の姿を体現したオリジナルの完全体なので、BTCやその他の暗号通貨が持つ欠点はなく、完璧に機能します。
無料に近い手数料で大量の取引を瞬時にこなし、絶対的なセキュリティが手に入り、スマートコントラクトを利用することで外部機関による信頼補助機能が必要なくなることを意味します。
つまり、中央銀行による通貨を置き換えるということのみならず、ほとんどのインターネット、ほとんどの政府機関、ほとんどの金融機関、そして数多くの会社機能を置き換える実力を持った物です。
それは既存の社会システムの量子飛躍的なアップグレードとも言えます。
全ての取引が透明性を持って確実に記録されることで、汚職をする隙がなくなり、権威による信用を売ることでなりったっている既得権益なども消え失せます。
これはDS支配層にとっては、自分たちの権力を根こそぎ奪い取ってしまう可能性があるゆえに許し難い物です。
DS支配層としてはなんとしてもBSVを潰したいところですが、クレイグ博士はビットコインを権力層に破壊されないものとして発明したので、潰そうとしてもどうしようもありません。
その支配層の悩みが３つめの点と点へと繋がります。
３つめの点と点 COPA裁判
完全体として完成したビットコイン（BSV）の真の力が大衆に知れ渡った時点で、支配層の権力は大きく失われるので、彼らはなんとかする必要があります。
ブロックチェーンは潰すことができないし、クレイグ博士を暗殺でもしようものならば、むしろBSVを活性化させてしまうでしょう。
そこでDS支配層が取った手段は、偽情報によるイメージ操作です。
クレイグ博士のイメージを地に落とすことで、BSVも一緒に葬ってしまうという作戦です。
それらの作戦は大手暗号通貨メディアや、SNSのインフルエンサー、著名暗号通貨関係者らによって協調して行われてきました。
そして、その影響は数多くの裁判としても現れています。
今回の記事の中心事項になるCOPA裁判、通称サトシ裁判もその一つです。
この裁判は、２０２４年２月５日に始まって、現在進行形で行われています。
過去の裁判はクレイグ博士に関する周辺の事柄を扱っており、毎回の裁判でクレイグ博士がサトシ・ナカモトだと公式に認定されるのではないかと思われてきましたが、そうはなりませんでした。
ですが、今回の裁判はこれまでとは大きく異なります。
その理由は、クレイグ博士がサトシ・ナカモトなのかどうかという一点のみに的を絞っていることです。
この裁判は、COPAという団体が「クレイグ博士はサトシではない」ということを証明するためにクレイグ博士を訴えたことで開始されました。
COPAとはCrypto Open Patent Allianceの頭文字をとっており、その表向きの目的は、開発者達が暗号通貨に関わる特許を自由に活用できるようにすることです。
なかなか良い感じの理由で設立されてはいるのですが、実際には特許に関わる活動などはせず、主な活動といえば暗号通貨業界で最大の特許保持者であるクレイグ博士を訴えることだけです。
ちなみにクレイグ博士の率いるnChain社はブロックチェーンに関する特許を世界で一番多く持っています。
COPA裁判についてはこちらのガンダルフさんの動画が非常にわかりやすくできているので、一度ご覧ください。
３つめの点と点 サトシ証明の鍵
COPA陣営が、クレイグ博士はサトシではないとする意見のよりどころの一つが、「本当にサトシだったら最初期のビットコインを移動できるはずだ。それが出来ないのならサトシではない。秘密鍵の保持こそが証拠になる。」という視点です。
この理論は暗号通貨の仕組みをある程度知っている人なら同意するような意見です。
ですが、クレイグ博士はこのように考えています。
「秘密鍵を保持するということが、ビットコインの所持者であることを証明するわけではない。秘密鍵を持たなくとも、ビットコインの所持者であることが証明されれば、所有権は保証されるべきだ。そうでなければ通貨として欠陥がある。」
それは暗号通貨界隈で言われるCode is law（プログラムコードが法律だ）ではなくてLaw is law（法律が法律だ）ということです。
これは車と鍵の所有権の例えで説明することが出来ます。
例えば、車の修理工があなたの車の鍵を持っていたとしても、彼があなたの車の所有者だと言うことにはなりません。
修理工は検査のために車を自由に乗りこなしますが、車の所有権は持たず、いつまでたっても車を所有者に返却しなければ、法機関により対処されます。
クレイグ博士は、それと同じような仕組みがビットコインにも必要だと考えています。
そして、秘密鍵を使わずに自身が最初期のビットコインの所持者だと証明することで、そのビットコインへとアクセスしようとしているようです。
そうすることで、ビットコインの法的側面が完全に完成すると考えているのかもしれません。
この件に関しては、こちらの記事で詳しく解説されていましたが、現在では書籍になっているようなので、書籍の方を参照してください。
３つめの点と点 負け戦
COPAとしてはクレイグ博士がサトシ・ナカモトではないことを裁判で確定して、クレイグ博士は詐欺師だと人々の意識に埋め込むことでBSVを潰すことが目的の一つです。
そうすることで彼らのBTC帝国及びその背後にある支配層の既得権益と権力構造が守られるため、たとえ大きなリスクを背負ってでもクレイグ博士を潰したいというところでしょう。
COPA陣営はクレイグ博士を詐欺師だと訴えてはいますが、COPA自身が自分たちの主張は嘘だと知っています。
普通に裁判をすれば負けることが確定した裁判です。
「何かが何かではない」とする否定の証明はとてつもなく難しいことはよく知られた事実です。
彼らが行おうとしているのは、「何かが何かである」ということが明らかな状況に対して、「何かが何かではない」とする嘘の証明です。
無理ゲー具合も良いところです。
それは悪魔の証明という概念でよく知られています。
そんな難しいことをわざわざ自分から行うCOPAは、自ら負け戦に突っ込んでいっているようなものとも言えるでしょう。
そして、この裁判でCOPAが負ければ、彼らの失うものは非常に大きいです。
彼らのBTC帝国は崩壊し、それを後ろから支えているDS支配層の帝国までもが崩壊の危機に直面します。
たしかに、DS陣営としてはBSVを潰す以外に彼らの生き残る方法がないのは事実でしょうが、それにしてはこの方法はリスクが大きすぎるようにも思います。
３つめの点と点 負け戦の理由１
ではなぜCOPAは、そのような大きなリスクを背負ってまで負け戦に挑むのでしょうか？
一つ考えられることは、リスクがないのかもしれないということです。
例えばの話、裁判官を既に買収してあったり、ハニートラップやブラックメールを活用しているかもしれません。
あるいは裁判関係者全員の家族全員を人質にとっているかもしれません。
それを行うには多額の資金が必要でしょうが、この裁判が影響する金額を考えると微々たるものです。
DS支配層が失うものの代価を考えて費用対効果で言うと天文学的に効率がよい方法とも言えるでしょう。
なんらかの方法で八百長裁判が行われるのならば、どんな大きなリスクであってもリスクとはなり得ません。
現にクレイグ博士が訴えられた以前の裁判では、クレイグ博士に対して判事から理不尽な要求がなされたりもしました。
その判事はFBIによるトランプ氏の住居であるマーアラゴ襲撃を許可した人物と同人物でした。
なので、その裁判官は既に買収されていたのか、あるいは最初から支配層の駒だったのかもしれません。
同じような事例がCOPA裁判でも準備されていても不思議ではありません。
むしろ、そのような方法はDS支配層の常套手段です。
中国共産党もやってるし、エプスタインもやってました。
３つめの点と点 負け戦の理由２
もう一つ考えられる理由というのが、今回の記事のメインテーマになります。
それは、COPA陣営は負け戦を挑むように仕向けられているのではないか？という推測です。
この記事の前半で色々な点と点をつなぎ合わせてきましたが、そこから生まれた点同士を繋げ合わせることで、この推測が真実味を帯びてきます。
前述した点の一つとしてツイッターの創設者のジャック・ドーシー氏がQ陣営の工作員になっている可能性についてお話ししました。
そして興味深いことに、ドーシー氏はCOPAの創始者なのです。
ドーシー氏の呼びかけにより、暗号通貨業界の大御所が集い、クレイグ博士を訴えているのです。
ツイッターを率いて言論統制の最前線にいたドーシー氏が、サトシ裁判をも率いているのです。
彼ほどの人物ならば、その行動は自身の自由意志ではなく、背後にいる存在の操り人形だということは間違い無いでしょう。
そして、その背後にいる存在が、Q陣営なのでは無いかと言う話です。
一つ目の点と二つ目の点を繋ぐ線 Qとサトシ
Q陣営がサトシの正体を知らないはずはありません。
彼らはNSAを駆使してDS陣営の全ての活動を監視していました。
なので、DS陣営がビットコインを乗っ取ったことも、クレイグ博士の妨害をしていることも知っているでしょう。
また、NSAが調査すれば、サトシの正体など筒抜けでしょう。
そして、クレイグ博士とBSVを調査すれば、その実態がどのようなものか理解するはずです。
問題はQ陣営がサトシの正体とビットコインBSVの真実を知ったときにどうするのか？と言うことです。
その点を考慮する際に役立つ事実がいくつかあります。
・Q陣営もBSVも、どちらもDS陣営と戦っている
・Q陣営もBSVも、どちらも市民に力を取り戻すことを目指している
・Q陣営もBSVも、どちらも着実に世界を変革していっている
・どのような権力者にもBSVを潰すことはできない
・DSがBSVを潰さなければ、BSVが世界を変革してしまう
つまり、Q陣営もBSVも共通の敵がいて、共通の目的に進んでおり、どちらも着実に世界を変革中であると言うことです。
Q陣営としてはBSVを潰せない以上は、BSVを利用する以外の方法はありません。
その方法は基本的には２通りです。
積極的に関わるか、成るように任せて放置するか。
この点に関しての僕の推測は、積極的に関わっているのでは無いか？と言うものです。
少なくとも、ジャック・ドーシー氏の動きをみているとそう見えます。
３つの点を繋ぐ線 ジャック・ドーシー氏の動き
もし、本当にドーシー氏がQ側の工作員ならば、COPAが設立された目的は明らかです。
それは、クレイグ博士の正体をサトシ・ナカモトだと裁判を通して証明することです。
誰かを間違えていると訴えることで、反証されて結果として真実が明るみになるという手段です。
この話、WTMまとめを定期的に読んでくれている方ならピンときたかもしれません。
この手法はQ陣営が大衆を覚醒させるために使っている手法と酷似しています。
DS陣営がトランプ氏に対して無茶な訴えを起こすことで、結果としてトランプ氏の支持率が爆上がりしたり、司法の腐敗が晒されたりするといういつもの覚醒手法です。
現在起こっているジャック・スミス氏がトランプ氏を訴えた件では、トランプ氏は２０２０大統領選で不正が行われたと信じていた証拠を提出するように迫られています。
これは、トランプ氏が不正があったと裁判所に訴えているのではなくて、トランプ氏は訴えられたがゆえに証拠を裁判所に提出する必要ができているということです。
ジャック・スミス氏の裁判に関しては、以下のリンクで流れを追っているので、ぜひ参照してみてください。
COPA裁判では、クレイグ博士は「お前はサトシじゃない」と迫られたことで、自身が本物のサトシだと言う証拠を裁判所に提出する必要ができています。
この裁判の成り立ち方は、トランプ氏への裁判の状況と酷似していると思いませんか？
このパターンはこれまでに何度も何度も出てきています。
そして、確実に効果を上げているQ陣営の常套手段とも言える兵法です。
WTMまとめを週一でやっていて、Q陣営の戦法パターンを散々見てきた僕には、このCOPA裁判との類似性が目についてしまうのです。
ある程度深いところまで入ると非常に面白い五次元チェスが見れるので、ぜひこの機会にWTMまとめを読み始めてみてください。
注意点
今回の裁判の結果について一つ注意点があります。
それは、COPAがクレイグ博士をサトシだと証明する方法は裁判で負けることだけとは限らないということです。
例えばこの裁判でクレイグ博士が圧倒的な証拠を出して、常識をもって考えればクレイグ博士がサトシだと誰もが理解するような状況ができるかもしれません。
そのような状況ができた上で、裁判官の買収によりCOPAが勝利するなどということもあり得る話です。
そうすることで、人々の間に色々な気づきが生まれるでしょうし、ある一定の方向に持っていくには都合が良いかもしれません。
現在デヴォリューション作戦を通して世界的な陰謀の晒しが行われている以上は、そのようなことが起こっても不思議ではありません。
そのような敗訴に対してクレイグ博士が上訴して逆転勝訴したり、あるいはクレイグ博士が隠し持っていた秘密鍵を使って最初期のビットコインを移動させることで自身がサトシだと証明するなどという流れが起こるかもしれません。
クレイグ博士がサトシだと証明する方法は単純に今回の裁判で勝利するだけではないということは、留意しておく必要があります。
また、裁判期間がどれだけ延期されるか分からないことも注意点の一つです。
２０２４年２月５日に始まった裁判は、おおよそ５週間で終わると想定されていますが、裁判長は更なる証拠の提出を認めているので、どこまででも延期される可能性があります。
または、COPA陣営が裁判結果が出て欲しくないので、無理やり証拠を出し続けていつまで経っても判決に辿り着かないなどと言う可能性もあるでしょう。
要するに、サトシ・ナカモトの正体がクレイグ博士だと言うことが真実であったとしても、この裁判の成り行きはどう成るかは誰にも分からないと言うことです。
過剰な期待をしすぎないように気をつけてください。
点と点をつないだ線が描く絵
点を繋いで線にするくらいでは、そこまで現実から離れていきませんが、そこから出てきた線どうしを結んで絵を描くとなると、だんだんと現実から離れていきます。
想像できる範疇をはるかに超えていますが、それでもそれなりに推測することは可能です。
これらの浮かんできた線からどのような絵が描けるのでしょうか？
Q陣営がCOPAを使ってサトシ証明をする行為は、ある種の軍事作戦ということも出来ます。
それは、世界変革の引き金に成るような重要な作戦です。
サトシ証明がされることで起きる事柄は、BTCの崩壊をきっかけとしたDS支配権の崩壊です。
その引き金は緩くゆっくりと引かれるのかもしれませんし、強く激しく引かれるのかもしれません。
あるいは状況に合わせて適度な塩梅で引かれるのかもしれません。
ここでは、仮にその引き金が最大限の強さで弾かれると仮定して絵を描いてみましょう。
強く描かれる絵
BTCの崩壊という引き金を強く引くためには、BTCが強くなくてはなりません。
BTCが強ければ強いほど、その崩壊は劇的なものになるでしょう。
そうすることでBSVとのコントラストはよりはっきりとし、鮮明な絵を描くことになります。
奇しくもBTCは２０２４年４月２０日頃に半減期を迎え、史上最大の強力な強気相場が来ることが予測されています。
さらには、ブラックロック社の牽引によりビットコインETFが承認され、機関投資家からの莫大な資金が雪崩れ込む準備が整っています。
ブラックロック社と言えば、支配層の出先機関です。
彼らが背後にいる支配者の意のままに動いていることは簡単に想像できます。
問題はその背後にいる存在は誰なのか？と言うことです。
もしかしたら、ジャック・ドーシー氏のようにQ陣営が背後にいるのかもしれませんし、今まで通りにDS支配層が影響を及ぼしているのかもしれません。
どちらにせよ、何らかの理由と計画があってビットコインETFを開始したのは間違いないでしょう。
そしてそれがどのような計画であれ、Q陣営は知っていて、Qの計画に組み込んでいることも間違いないでしょう。
そこに合わさるのがバイデン政権です。
バイデン政権はQ陣営の意のままに動いています。
Q陣営がブラックロック社のビットコインETFの計画に合わせて、COPAとバイデン政権を動かすのです。
それらの絵の具を合わせるとどのような絵が描けるのでしょうか？
組み合わされる絵の具
例えばこのようなシナリオが描けます。
コロナパンデミック以降はインフレの進行が著しく、銀行破綻も頻発しています。
また歴史上において世界的な経済危機は一定のサイクルで繰り返されており、ある意味それは資本主義の宿命とも言えるようなものです。
バイデン政権の意図的な金融政策失敗により、銀行崩壊からの金融崩壊、経済崩壊、そしてハイパーインフレからの米ドル崩壊などのシナリオが描けます。
そこに合わせて、BTC半減期とビットコインETFが用意されています。
さらにCNNをはじめとする大手メディアが協調してビットコインを盛り上げます。
そうすれば、殆どの金融機関や市民の資産がビットコイン現物及び、ビットコインETFへと流れるでしょう。
そのような流れがくれば、ビットコインETFの発行者たちはこぞって現物BTCをビットコインETFへと鋳造していくでしょう。
それら全ての流れが合わされば、殆どの富がビットコインETFへ流れると言うシナリオを描くことも可能です。
そのような流れで米ドルが完全崩壊し、BTCが天文学的な金額になったときにサトシ・ナカモトの正体が判明すればどうなるでしょうか？
例えばの話、それが金曜の夜に起こったとしたらどう成るでしょうか？
BTC現物は週末でも取引可能ですが、ビットコインETFは週末には取引できません。
週末にBTC現物が崩壊していく中、ビットコインETFの所有者も発行者もただただBTC価格が崩壊していくのを指を咥えてみているしかありません。
そうなると金融機関はその殆どの資産を失い崩壊します。
このシナリオは、金融機関を合法的に潰して、新しい通貨制度を構築したいと考える勢力、つまりQ陣営には魅力的な方法ではないでしょうか？
既存の金融制度の崩壊の後に取って代わるのがBSVによるブロッックチェーン・システムです。
金融システムからBTCに流れ、それら全てがBSVに取って代わるというシナリオです。
それはまるで、燃え尽きた灰の中から立ち上がる不死鳥のようなものになります。
灰から蘇る不死鳥のようなお金
少し余談になりますが、皆さんはこの１９８８年のエコノミスト誌の表紙をみたことがあるでしょうか？
燃えゆく世界各国の通貨の上に不死鳥が君臨している絵です。
常々支配層の思惑を表紙にして表現するエコノミスト誌なので、この絵が描こうとしてるのは何なのか？と訝る人の多い絵です。
この不死鳥はビットコインのことを指しているのでは無いか？と考える人も多いようです。
その推測はあながち間違ってはいません。
実はなんと、クレイグ博士はこの絵を元にしてサトシの名前を決めていたのです。
灰から蘇る不死鳥のようなお金を面白おかしくするために、灰＝ASH、ASH＝ポケモン主人公の英語名、ポケモン主人公の日本名＝サトシ、と繋げてサトシという名前ができたそうです。
その成り行きに関してはこちらの記事で書かれています。
個人的にはクレイグ博士はエコノミスト誌とは無関係だと考えていますが、興味深い一致点だと思います。
確実な点と不確実な点のまとめ
この記事では、点と点を結んで更なる点を導き出し、それらを繋いで線を描き、線を使って絵を描いてみました。
絵を描く段階では、ちょっと飛ばしすぎて現実離れしたSFみたいな話になってしまいましたが、あり得るSF的可能性として興味深く読んでもらえたのでは無いかと思っています。
絵の段階では現実離れしていますが、それでも線の段階までは理論的な確実性が高いのでは無いかと考えています。
最後に確実だと思われる点と線をまとめてみましょう。
・トランプ大統領の発した大統領令やメモランダム、米軍規則などを追求すると、デヴォリューション作戦が進行中だと言うことがわかる
・デヴォリューション作戦と同時に、Q陣営による大衆覚醒作戦が行われている
・数多くの政治家、起業家、有名人などが、それぞれの立場から作戦を支援している
・ジャック・ドーシー氏も、それらの工作員の一員だと思われるような動きをしている
・ビットコインは２０１１年の段階ですでにDS支配層に乗っ取られている
・サトシ・ナカモトの正体はクレイグ・ライト博士
・本来のビットコインはBSVという形で既に完成している
・BSVの機能は支配層の既得権益を揺るがす
・BSVは着実に世界改革の道を進んでいる
・BSVを物理的に止めることは誰にもできない
・DS支配層がBSVに対抗する手段はイメージ作戦で、今の所は大成功している
・ジャック・ドーシー氏が、クレイグ博士を訴えるためだけにCOPAを創設した
・COPAが裁判で負ければ、サトシ・ナカモトの正体が判明し、BTC及びDS支配権力が崩壊し、BSVが台頭する
・COPAは圧倒的な負け戦を仕掛けている
・Q陣営とBSVは共通の敵と共通の目的を持っており、どちらも着実に世界変革への道を進んでいる
・Q陣営はサトシ・ナカモトの正体を知っている
・Q陣営は、DSがクレイグ博士を攻撃していることを知っている
・Q陣営は、BSVが世界を変革する可能性を知っている
・Q陣営としてはBSVを利用するしか手がない
・Q陣営のよく使う戦法は、敵のふりをした味方に自陣を攻めさせて、それに反抗することで結果的に理想の流れになるような方法
・COPAがクレイグ博士を訴える方法と、Q陣営の手法は酷似している
・支配層の一員であるブラックロック社が、ビットコインETFを主導している
・ブラックロック社の行動には支配層の思惑が入っている
・ブラックロック社の背後にいる勢力は誰かは分からないが、どちらにしろビットコインETFは何らかの計画と思惑の元に作成された
・Q陣営がブラックロック社を動かしている、あるいはブラックロック社の計画を熟知しているので、Q陣営の計画はビットコインETFとシンクロしている
・２０２４年、BTCは強力な上昇トレンドに入る
・バイデン政権はQ陣営の意のままに動く
・コロナパンデミック以降、インフレが上昇している ・銀行破綻が頻発している
・歴史上、一定の周期で大規模な経済崩壊が起こっている
以上の点と線たちは、僕個人の判断ではほぼ間違いなく確実なものです。
読者の皆さんもある程度は同意されるのではないでしょうか。
ただ、これらの線を繋いで描かれる絵がどのようなものになるかという予想は全くことなることでしょう。
皆さんの予想する絵がどのようなものになるか、コメントでお知らせしてもらえると嬉しい限りです。
今回はここで記事を終わりにしますが、このイベントは現在進行中のものです。
どんな形にせよ、興味深い大事になることは確かだと思うので、注目していきたいですね。
COPA裁判の最新情報はこちらの方々が実況してくれています。
カートさんのアカウントをサブスクライブすると、毎日の裁判状況をまとめたビデオ（英語）が見れるので、裁判の最新状況を速報で追いたいけど時間はかけたくないという方にオススメです。
上記の二人はクレイグ博士側の立場なので、反対の立ち位置からの実況を見たい方はこちらをどうぞ。
BitMex Reserach
YouTubeでの日々の裁判のまとめはこちらのGavinさんが行ってくれています。
上記は全て英語ですが、日本語ではKenShishidoさんがnote記事を毎日投稿してくれています。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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世紀末の経済崩壊時には貴金属現物ほど頼りになるものはありません。
僕のポートフォリオは銀現物８割と暗号資産２割を備蓄して非常時に備えています
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よろしければこちらの記事もどうぞ。
トランプは実はDS側だと思っています。エプスタインとも親友でしたし。
〉Q陣営のよく使う戦法は、敵のふりをした味方に自陣を攻めさせて、それに反抗することで結果的に理想の流れになるような方法
とありますが、まさに敵のフリをした味方（DS）に自陣を攻めさせるという典型的なやり方ではありませんか？
また、バイデン政権はQ陣営の意のままに動くとありますが、バイデンの後ろはDSじゃないのですか？？もしQ側であるなら、ウクライナの戦争に加担しないのでは。プーチンも打倒DSだから、目的が同じなら争う必要がないと思うのですが、、、
コメントありがとうございます。
トランプ氏がDS側だとするとその意見も納得がいきますね。
でも、そうだとするとデヴォルーション作戦の詳細と矛盾してくるんですよね。
なぜわざわざデヴォルーションのような複雑な作戦をする必要があるのか？
それともう一つの矛盾が、Qの作戦です。
QがDSの作戦だとしたら、なぜ人々が自分で調べて自分で考えるようなムーブメントを起こす必要があるのか？
トランプ氏がDS側だと判断するにはそれらの矛盾点を解消する必要がありそうです。